【新NISA】ETFと投資信託どっちがおすすめ?違いやそれぞれのメリット・デメリットを解説

新NISA
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2024年から新NISAがスタートし、投資を始める方は増えているのではないでしょうか。

どういった商品に投資をするか悩んでいる方もいるでしょう。

投資先を考える中で「ETF」や「投資信託」という言葉を目にする機会も多いかと思います。

ETFと投資信託の違いは何?

どっちがいいの?

このように悩んでいる方も多いでしょう。

この記事では「ETF」と「投資信託」とは何か、それぞれの違いメリット・デメリットについて解説しています。

それを踏まえて自身がどちらに投資するべきか新NISAではどちらが向いているか等、選択ポイントについて解説しているので参考になれば幸いです。

この記事がおすすめの人

新NISAの投資先に悩んでいる人

「ETF」と「投資信託」それぞれのメリット・デメリットを知りたい人

株投資を始めたばかりの人

「ETF」・「投資信託」の違い

個別株の投資では、投資家が自身で株式の銘柄を選んで投資します。

それに対し「ETF」や「投資信託」は、複数の投資家から資金を集めて、運用のプロが株式や債券などの銘柄を選択し運用します。

ETFも投資信託と同じということですか?

ETFは投資信託の一部になります。

何が違うかというと、ETFは東京証券取引所などの金融商品取引所に上場している投資信託のことを指します。

ETFは「Exchange Traded Fund」の略で、日本語では「上場投資信託」を意味しています。

投資信託の大部分は上場していませんが、ETFは投資信託のなかでもごく一部の上場している投資信託という位置づけになります。

そのため、証券会社を通して取引所で売買することができるという点が最大の特徴です。

一般の投資信託は証券会社や銀行・郵便局などさまざまな金融機関で購入できますが、ETF証券会社のみと限定的になります。

 投資信託  ETF(上場投資信託)   
   銘柄数  6000銘柄以上   600銘柄以上   
  購入場所    証券会社 銀行 郵便局 など   証券会社のみ
2024年2月現在

では、詳しく「ETF」と「投資信託」のメリット・デメリットをみていきましょう!

「ETF」のメリット・デメリット

ー 「ETF」のメリット ー

リアルタイム&多様な売買方法で取引ができる

ETFは証券会社に口座があれば、取引所の取引時間内に市場の動きを見ながらリアルタイムで取引することができます。個別株と同様です。

株価指数の下落リスクは伴いますが、上昇のタイミングで売却することで利益を得られるメリットもあります。

注文方法は、「指値注文」・「成行注文」のどちらでも注文可能です。

指値注文とは…希望する売買価格を指定して発注する方法買いの場合は上限価格、売りの場合は下限価格を指定して発注することができる。

※成行注文とは…その時の市場価格ですぐに取引が成立する注文のこと

このようにETFでは自分が希望する価格や、価格の安い時を見計らって注文を出すことが可能です。

コストが比較的安い

一般的な投資信託の手数料は、購入時の販売手数料と保有している間にかかる信託報酬がかかり、解約時には信託財産留保額がかかる場合があります。

いっぽうETFは信託報酬と、売買時にかかる委託手数料がかかります。

手数料のかかる仕組みに大きな違いはありませんが、投資信託よりETFの方が手数料は低い傾向にあります。

証券会社によっては特定のETFの売買時の委託手数料を無料にしている場合もあります。

しかし最近では、投資信託でも販売手数料が発生しないファンドや、信託報酬がETF並みに低いファンドも出ています。

分散投資ができる

ETFの対象は、国内株式のほか外国株式や債券・REITなどさまざまな指数に連動しています。

指数に連動するETFに投資をすれば、さまざまな銘柄に投資をしていることとなり、株式投資のように1社を選んで個別に投資するよりもリスクを分散することができます。

指数に連動するという意味では、投資信託の「インデックスファンド」と同様のメリットが得られます。※「インデックスファンド」については投資信託のデメリットに詳しく解説しています


ー 「ETF」のデメリット ー

分配金が自動で再投資できない

ETFは一般的な投資信託と同様に、基本的には分配金が支払われます。(※金価格ETFや原油先物ETFなど、対象指標が配当や利息を生まない資産の場合は分配金がゼロのものもある) 

投資信託では分配金を自動で再投資できるのですが、ETFの場合は分配金は自動で再投資されるサービスがまだ少ないです。

そのため再投資する場合は自身で手続きを行う必要があります。(※マネックス証券では2024年2月現在、米国ETFの自動再投資サービスあり)

また新NISAで分配金を再投資する場合、新たに非課税枠を使わなければなりません

分配金を再投資したい方にとってはデメリットといえるでしょう。

購入場所は証券会社のみと限定的

一般の投資信託証券会社や銀行、郵便局などさまざまな金融機関で購入できますが、ETF証券会社のみと限定的になります。

証券会社に口座がなければ、開設する必要があります。

「投資信託」のメリット・デメリット

ー 「投資信託」のメリット ー

積立がしやすい

投資信託は、毎月決められた日に、決められた口数や金額を買い付けることが可能です。

一度設定しておけば継続して勝手に購入してくれるので手間がかからず、取引になるべく時間をかけたくない人にはおすすめです。

また証券会社によっては100円から購入可能なので、少額からの投資が可能な点も投資初心者にとっては始めやすくメリットといえます。

ちなみにETFの最低買付価格は、<銘柄ごとに定められた売買単位×取引所価格>となっており、多くのETFは数千円~数万円の資金で購入することができます。

福利の力が効果的に働く

投資信託は、分配金をファンド内で自動で再投資をする仕組みに設定できます。

そのため、運用で得た利益(利息や配当など)を再び投資に回すことで利息が利息を生み、お金が増えていく「福利の効果」が期待できます。

ETFのように新たに非課税枠を使って再投資する必要はなく、新NISAの非課税限度枠を有効的に使うことができます。

手間なく資産を増やしていきたい方にはおすすめの投資方法です。

投資先の選択肢が多い(市場や国・地域など)

ETFの対象の銘柄数は約600銘柄と、投資信託の約6000銘柄と比べて限られていることが分かります。

ETFがカバーしていない市場や国・地域などに投資をするなら投資信託を活用することになります。

ー 「投資信託」のデメリット ー

購入時点では取引価格がわからない

ETFはリアルタイムでの取引が可能なため、価格の安いときを見計らって注文を出すことが可能でした。

いっぽう投資信託は1日1回、販売会社が決めた時間内で算出される基準価格での取引となります。

購入時点では基準価格はわからず、取引終了後に公表され知ることになります。

そのため前日の基準価格を目安に銘柄を購入することになります。

アクティブファンド値動きに注意

投資信託はアクティブファンドとインデックスファンドの2種類に分類することができます。

インデックスファンドに比べて、アクティブファンドは値動きがわかりにくい傾向があります。

指数を超えるパフォーマンスを目指しているため、うまくいけば大きなリターンが得られる一方、大きく損失が出てしまうリスクもあります。

ETFのようにリアルタイムで取引できないため注意したいところです。

アクティブファンド…指数(インデックス)を上回る運用を目標とし、運用のプロが投資判断

インデックスファンド…指数に連動する運用を目標とし、低コストで運営することができる


上図:三井住友DS投信直販ネットHP参照

「ETF」と「投資信託」どっちに投資するべき?

ETFと投資信託の特徴を中心に、それぞれのメリット・デメリットを解説してきました。

それを踏まえて、ETFや投資信託が向いている人の特徴についてまとめているので参考になれば幸いです。

ETFが向いている人の特徴
  • 自由にリアルタイムで取引をしたい人 … 取引時間内であればいつでも購入でき、注文方法も選べる(成行or指値注文など)
  • 少しでもコストを抑えたい人 … 保有中のコストが低く、長期目線での投資にも向いている

投資信託が向いている人の特徴
  • 投資まったくの初心者   投資信託の運用はプロに任せられるため
  • 手間をかけずに長期間コツコツと積立したい人  一度設定をすれば毎月自動で買付される
  • 投資先をより多くの選択肢の中から選びたい人

「新NISA」に向いているのは?

では「新NISA」ではETFと投資信託のどちらが向いているのでしょうか?

前述したとおり、ETFは分配金を自動で再投資する仕組みはなく、自身で新たに非課税枠を使って再投資する必要があります。

投資信託であれば、分配金をファンド内で自動で再投資する仕組みになっているため、新たに非課税枠を使う必要はありません。

そして元本と分配金の双方に対して運用が続いていくため、福利の力が効率的に働きます。

非課税枠限度額を有効的に使いたい人は、新NISAでは投資信託が向いていると言えます。

いっぽう定期的に分配金としてお金を受け取りたい人にとっては、ETFが向いているでしょう。

最後に

ETFと投資信託の特徴について解説してきましたが、自分がどちらの投資に向いているかは、個人がどのような投資をしたいかによって変わってきます。

場合によっては両方を組み合わせることも可能です。

どちらの特徴も理解したうえで、自分に合った投資方法を見つけるといいでしょう!

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